「このエラー、ログごとChatGPTに貼ればすぐ直りそうだ」。そう思って手が止まったことはありませんか。
AIコーディングツールは、案件のコードを読ませるほど答えの精度が上がります。ただ、そのコードはクライアントの持ち物です。会社員なら情報システム部門が「使っていいツール」を決めてくれますが、フリーランスは自分で線を引くしかありません。この記事では、案件を始める前に決めておきたいルールを、実際の作業に沿って整理します。
結論から言うと、判断するのは自分ではなくクライアント
先に結論を書きます。クライアントのコードや資料をAIに渡してよいかは、フリーランス本人の判断ではなく、クライアントの許可で決まります。
理由は単純で、多くの業務委託契約には秘密保持条項があるからです。契約書には「業務上知り得た情報を第三者に開示してはならない」といった趣旨の条項が入っているのが普通です。AIサービスの運営会社は、法的にはこの「第三者」にあたりうる存在です。「便利だから」「ログインは自分のアカウントだから」は、理由になりません。
もう一つ、現場で見落としやすい点があります。契約書にAIの記載がなくても、禁止されていないから許可されている、とはなりません。AIに触れていない契約書は、ここ数年で結んだものでもまだ多いはずです。迷ったら聞く。これが一番安全で、実はクライアントからの印象も悪くなりません。
渡す前に分けておく情報の3段階
どこまで渡してよいかを毎回悩むと疲れます。最初に3段階に分けておくと、作業中の判断が速くなります。なお「渡してよい」は、クライアントの情報を含まないものに限ります。
| 区分 | 例 | AIへの扱い |
|---|---|---|
| 渡してよい | 公開されているライブラリの使い方、エラーメッセージの一般的な部分、自分で書いた汎用関数 | 自由に使える |
| 要確認 | 案件のソースコード、DBのテーブル設計、社内APIの仕様 | クライアントの許可と利用ツールの確認が先 |
| 渡さない | 認証情報、個人情報、顧客データ、未公開の事業情報 | どんなツールでも入れない |
「要確認」の中身が、案件ごとに変わる部分です。許可が取れれば「渡してよい」側に寄せ、取れなければ「渡さない」側に倒します。
一番事故が起きるのは、認証情報と個人情報
実際に怖いのは、コードそのものより、コードに混ざっているものです。
.envファイルやconfigに書かれたAPIキー、DBのパスワード- テスト用と称して本番データを写したサンプルデータ
- ログに出力された氏名、メールアドレス、電話番号
- スタックトレースに含まれる社内サーバーのホスト名
エラー調査のためにログをまるごと貼るのは、特に危ない行為です。ログには想像以上に個人情報が入っています。貼る前に、該当部分だけを切り出し、値をダミーに置き換えるクセをつけてください。[email protected] や xxxx に書き換える作業は30秒で終わります。
AIコーディングツールをエディタやターミナルに常駐させて使う場合は、さらに注意が必要です。ツールがプロジェクトのファイルを自動で読むものだと、.env まで読み込まれることがあります。ツールごとに、読ませないファイルを指定する設定が用意されているので、導入した日に確認しておきましょう。設定の名前や書き方はツールによって違うため、公式ドキュメントで最新の仕様を見るのが確実です。
ツールを選ぶ基準は、入力内容が学習に使われるか
同じ「ChatGPT」や「Copilot」でも、プランや設定によって、入力内容の扱いが違います。見るべきなのは次の3点です。
- 入力内容がモデルの学習に使われる設定になっていないか
- 入力した内容がサービス側にどれだけの期間保存されるか
- 法人向けプランなど、データの扱いが契約で明記されたプランがあるか
個人向けの無料プランは、初期設定で学習に使われる場合があります。業務で使うなら、設定画面で学習利用をオフにできるかを必ず確認してください。クライアントによっては「法人契約のツールだけ可」「社内で承認したツールだけ可」と指定してくるところもあります。その場合は指定に従います。
なお、料金プランや設定項目は変更されやすい部分です。この記事に書いた内容を鵜呑みにせず、使う時点の公式の利用規約とプライバシーに関する説明を読んでください。
「AIを使っていいか」を案件先に聞くのは、慣れないうちは気まずいものです。PRO WORKSでは、クライアントとフリーランスの双方と密にコミュニケーションを取り、確認すべき事項の行き違いを防ぐ連携フォローを行っています。定期アンケートで双方の声も集めているので、関係を保ちながら、はじめての高単価案件でも安心して進められます。
クライアントへの確認は、このまま送れる文面で
聞き方に悩むなら、そのまま使える文面を置いておきます。
お世話になっております。業務の効率化と品質向上のため、コード補完やレビューにAIコーディングツールの利用を検討しています。御社のコードや資料を入力する可能性があるため、利用の可否と、利用可の場合の条件(使用可能なツール、入力してよい範囲)をご教示いただけますでしょうか。ご指定がなければ、公開情報と汎用的な処理に限って利用いたします。
ポイントは最後の一文です。「何もご指定がなければ、ここまでしかやりません」と先に線を示しておくと、相手も判断しやすくなります。回答はメールやチャットで残してください。後から「言った・言わない」になるのを防げます。
許可をもらったあとも守るルール
許可が出ても、全部を渡していいわけではありません。自分用のチェックリストにしておくと迷いません。
- 認証情報と個人情報は、許可があっても入れない
- 使うツールと、学習利用オフの設定を案件ごとにメモする
- AIが出力したコードを納品物に使った場合、クライアントが求めれば申告できるようにしておく
- 案件が終わったら、AIツール側のチャット履歴を削除する
最後の履歴削除は、地味ですが効きます。履歴が残っていると、その案件の情報がツール側に置きっぱなしになります。ただし、画面から消してもサービス側にしばらく残る場合があります。保存期間は、ツールごとの公式の説明で確認してください。
よくある質問
A: 必要です。秘密保持義務は、契約の相手方に対して個人で負います。規模が小さいからといって軽くはなりません。むしろ、自分で全部管理しなければならない分、最初にルールを決めておく価値が高いです。
A: 一部でも、案件のコードである以上、クライアントの情報です。「要確認」の扱いになります。汎用的な処理だけを切り出し、案件固有の名前や値を取り除いても、構造から案件が分かってしまうことがあります。案件が特定できない処理に限り、学習利用をオフにした設定で使うのが安全です。迷うなら、クライアントに確認してください。
A: 案件のコードに触れない使い方は残ります。ライブラリの使い方を調べる、一般的なアルゴリズムの実装方針を相談する、といった使い方です。許可された範囲を聞き取り、その範囲で使いましょう。
A: 契約書に書かれていなくても、業務で知った情報は慎重に扱うのが前提です。秘密保持条項が別の書類にある場合もあります。この記事の確認文面を使って、書面で許可を取っておくことをすすめます。
まとめ
AIは便利ですが、渡したものを取り戻すことはできません。決めておくのは次の4つです。
- 渡してよい・要確認・渡さないの3段階に、情報を分ける
- 認証情報と個人情報は、許可があっても入れない
- 案件のコードは、クライアントの許可を書面で得てから使う
- ツールの学習利用設定を確認し、案件ごとにメモを残す
この4つを案件の初日に済ませておけば、あとはAIの力を気兼ねなく借りられます。
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PRO WORKSに無料登録する※本記事は2026年10月時点の一般的な情報をもとに作成しています。各AIサービスの仕様や規約は変更されるため、利用時点の公式情報をご確認ください。契約上の判断が必要な場合は、弁護士などの専門家にご相談ください。
